つくしの物販スクールは怪しい？せどりの口コミとWBCの料金を調査

こんにちは、ヤマトです。

今回は、Instagramの広告から流れてくる、つくしさんの「超穴場物販」という物販スクールを調べました。

広告には「日本人の9割がまだ知らない」「6億人が利用している急成長プラットフォーム」と並んでいます。

そして年収1000万円を最短で狙える物販だと謳っています。

ただ、そのプラットフォームがどこなのかも、参加にいくらかかるのかも、広告には最後まで出てきません。

特定商取引法（ネット販売のルール）のページまで開いて1項目ずつ確認しましたが、そこにも金額はありませんでした。

つくしの物販スクールは、いくら払うのか分からないまま進む作りなので、私はおすすめしません。

すぐに登録してしまわずに、この記事を読んでから決めてくださいね。

またLINEでは、「この副業は本当に稼げるのか」「もう登録してしまったけど大丈夫か」といった悩みにお答えしています。

そのうえで、私が検証して安全性を確認できた副業を紹介しています。

つくしの物販スクールは怪しい？｜結論

つくしの物販スクールは詐欺とまでは言い切れませんが、払う金額が分からないまま入り口をくぐる形になっているので、登録はおすすめしません。

理由は大きく3つあります。

1つ目は、広告にも特定商取引法のページにも販売価格が1円も書かれていないことです。

2つ目は、「あなたが損をする可能性は、完全にゼロです」という、物販ではまず成り立たない言い切りが使われていることです。

3つ目は、国税庁が自分のサイトで普通に説明している制度を、「裏技」「禁断の仕組み」「錬金術」と呼んでいることです。

一方で、この副業にははっきり本物だと確認できた部分もありました。

運営している法人は実在しますし、広告に載っているラジオ出演も、私が文化放送の公式サイトで確認したところ実際に放送されたものでした。

そこは正直に書いておきます。

私は副業で何度も失敗してきましたが、振り返ると「いくらかかるのか最後まで分からなかったもの」で良い思いをしたことは一度もありません。

金額が先に分かっていれば、少なくとも「自分に払えるか」を冷静に考えられます。

それを教えてもらえないまま話が進むと、断りづらい空気の中で判断させられることになります。

今まさに登録しようか迷っている方も、もう登録してしまった方も、一人で抱え込まずに私に声をかけてください。

副業のことでも、お金のことでも、話を聞くだけで整理がつくことは多いです。

つくしのせどり・物販とはどんな副業なのか

つくしのせどり・物販は、海外のプラットフォームを使った無在庫の物販を教えるという副業です。

広告では4つのことが約束されています。

「無在庫OK！」「リサーチほぼ不要!!」「高い利益率!!!」「消費税が返ってくる!?」の4つです。

そして「超穴場 物販の始め方」というタイトルで、年収1000万円を最短で狙えると続きます。

入り口は、合計50分のレクチャー動画の無料プレゼントです。

動画をもらうには、つくしさんの公式LINEを友だち追加する必要があります。

ここまでは、副業の広告としてよくある形です。

無料の動画をもらうこと自体は、別に悪いことでも怪しいことでもありません。

気になるのは、その手前の話の運び方でした。

広告は、まず今やっている国内の物販を否定するところから入ります。

規約変更や規制強化、ライバルの急増、仕入価格の高騰、店舗側によるせどらーの排除が並びます。

そして「初心者が戦うには非常に厳しくなってきました」と締めます。

ここで読者を一度落としてから、このスクールならすべて解決できる、と持ち上げる流れです。

私のLINEにも「Instagramでこの広告を見たけれど、メルカリはもうダメなんですか」という相談が届いています。

そう受け取ってしまいますよね。

でも、後で書きますが、この広告を出している本人が、ラジオではメルカリの物販を支援する会社だと自己紹介しています。

つくしの物販が使うプラットフォームの正体は？

広告が言う「6億人が利用している急成長プラットフォーム」の名前は、広告のどこにも書かれていません。

動画の内容紹介にも「日本人の9割が知らないブルーオーシャンの正体」とあるだけです。

つまり名前は動画を見るまで教えないという作りになっています。

ただ、条件を並べていくと、ある程度は絞り込めます。

利用者が6億人規模で、無在庫で出品でき、海外発送は「日本の倉庫に送るだけ」で済む、という説明が広告にあります。

これに当てはまるのは、東南アジアを中心に展開しているShopeeと見られます。

先に言っておくと、Shopeeで物を売ることも、無在庫で物販をすることも、それ自体は何もおかしくありません。

無在庫は在庫を抱えなくていい分、資金の少ない人には合理的な選び方です。

私が引っかかったのは、手法ではなく言い切りの強さのほうでした。

広告にはこう書いてあります。

「“売れる”ことが確定してから行動するので、あなたが損をする可能性は、完全にゼロです。」

これは、さすがに無理があります。

無在庫は、売れてから仕入れる形なので、仕入れ先が品切れしていれば発送できません。

そのときはキャンセル扱いになって、評価が下がったりアカウントが止まったりします。

為替が動けば、円で仕入れて外貨で受け取る分の利益は削れます。

返品もあれば、送料の見込み違いもあります。

「リスクがある」と正直に書いてある商売より、「リスクはゼロ」と言い切る商売のほうが、私はずっと怖いです。

特定商取引法の第12条は、実際よりも著しく優良だと見せる広告を禁止しています。

損をする可能性が完全にゼロという表現が、この物販の実態と本当に釣り合っているのかは、読む側も一度立ち止まったほうがいいところです。

つくしの物販で消費税が返ってくる仕組みを調べた

消費税が戻ってくる仕組みそのものは、実在します。

広告が嘘を言っている、という話ではありません。

まず広告の言い分を見てください。

「あなたが仕入れで支払った消費税10%がまるまる国から返ってきます」とあります。

続けて「年間500万円仕入れたら、50万円のボーナス」とも書かれています。

そして、これを「裏技」と呼んでいます。

動画の紹介では「国から消費税が”返還”される禁断の仕組み」「最大75万円の資金を狙える”秘密の錬金術”とは？」とまで言っています。

それで、国税庁の資料を自分で当たってみました。

国税庁 タックスアンサー No.6551「輸出取引の免税」には、こう書いてあります。

事業者が国内で商品などを販売する場合には、原則として消費税がかかります。しかし、販売が輸出取引に当たる場合には、消費税が免除されます。

国税庁 タックスアンサー No.6551「輸出取引の免税」より

輸出で売れば売上に消費税は乗らないのに、仕入れるときには消費税を払っている。

その差額が戻ってくる、というだけの話です。

「日本人の9割が知らない秘密」のように書かれていますが、誰でも読める国税庁のサイトに、普通に載っています。

そして、ここからが広告が触れていない部分です。

順番に見ていきます。

まず国税庁 タックスアンサー No.6501「納税義務の免除」を見てください。

基準期間の課税売上高が1,000万円以下なら、原則として納税義務が免除されると書かれています。

副業で始めたばかりの人は、まずこの免税事業者に当たります。

そして免税事業者のままだと、消費税は1円も返ってきません。

戻してもらうには「消費税課税事業者選択届出書」を出して、自分から課税事業者になる必要があります。

しかもその効力は、原則として提出した日の属する課税期間の翌課税期間からです。

登録して仕入れたら勝手に振り込まれる、という性質のものではありません。

課税事業者になれば、当然ながら消費税の申告もついてきます。

しかも一度選ぶと、原則2年間は免税事業者に戻れません。

ここまで含めて説明して初めて、消費税が返ってくると言えるはずなんですよね。

そして最後に、一番大事なところです。

戻ってくるのは、自分が立て替えて払った税金です。

「年間500万円仕入れたら、50万円のボーナス」と書かれていますが、その500万円は自分が出したお金です。

50万円は、どこかから降ってくる利益ではありません。

自分の財布から出した税金が、申告して、手続きをして、あとから戻ってくるだけです。

それを「ボーナス」「錬金術」と呼ぶのは、読む人の受け取り方をだいぶ変えてしまう言い方だと思います。

私のLINEにも「消費税が返ってくるって書いてあるけど、そんなにおいしい話があるんですか」という相談が来ていました。

制度は本物です。

でも、ボーナスではありません。

つくしの物販ツール打ち出の小づっちゃんとは？

広告が「ほぼ自動でできる高性能ツール」とだけ書いているツールの名前が、打ち出の小づっちゃんです。

広告には、こう書かれています。

「リサーチ〜出品まで”ほぼ自動”でできる高性能ツール」です。

ただ、その名前は広告のどこにも出てきません。

名前が明かされるのは、LINEに登録して動画を見た先です。

私のLINEに相談をくれた方から、そのツールが打ち出の小づっちゃんという名前だと教えてもらいました。

振れば小判が出てくる、あの打ち出の小槌から取った名前ですね。

名前としては、正直よくできていると思います。

振るだけで欲しいものが出てくる、という昔話の宝物です。

ただ、物販は振れば小判が出てくる商売ではありません。

先に書いておきますが、リサーチや出品を自動化するツールを使うこと自体は、何も悪くありません。

物販の世界には昔から使われている有名なツールがいくつもありますし、作業を短くするのは正しい工夫です。

私も、手作業でやるより機械に任せたほうがいい場面はあると思っています。

引っかかるのは、そこではありません。

このツールが何をするものなのか、いくらなのか、どこにも書かれていないことです。

ツールが単体でいくらなのか。

スクールの料金に含まれているのか、別に毎月かかるのか。

そのどれも、広告にも特定商取引法のページにも書いてありません。

名前だけ先に決まっていて、中身と値段が最後まで出てこないのが気になります。

ツールが強力なら、その性能こそ表に出したほうが売りやすいはずなんですよね。

それを見せずに名前だけで期待させるやり方は、読者が比べて選ぶ材料を渡してくれません。

「ほぼ自動」がどこまで自動なのかも、使ってみるまで分からない作りです。

つくしの物販・せどりの経歴と実績を調べた

つくしさんは実在する人物で、広告に載っているラジオ出演も本物でした。

広告には「2025年6月16日放送 文化放送 笠井信輔のBUSINESS FRONTIERS出演！」とあります。

ここは疑ってかかったのですが、文化放送の公式ポッドキャストに、その回がそのまま残っていました。

2025年6月16日放送、ゲストは株式会社Ever Daisy 代表取締役社長 つくしさんと明記されています。

広告に載っている表彰も調べました。

中小企業Business & Innovation AWARDは、文化放送が主催している実在する賞です。

ここを確かめずに叩いている記事もありますが、私が調べた限り実在していました。

文化放送のつくしさんの紹介ページには、経歴も載っていました。

1997年生まれ、旅行会社勤務を経て副業で始めた物販で独立、2023年に「つくラボ」というコミュニティを設立とあります。

ここまでは、むしろ他の副業広告よりよほど身元がはっきりしていると言えます。

ただ、その紹介ページを読んでいて、私は手が止まりました。

つくしさん本人が、自分の会社をこう説明しているんです。

副業をやっている方の支援をする会社になります。物販ビジネスを副業で、主婦の方や会社員の方でも気軽にメルカリなどを使って、物を売り返して利益を得ようね、っていうのを支援する会社でございます。

文化放送「笠井信輔のBUSINESS FRONTIERS」つくしさん紹介ページより

メルカリなどを使った物販を支援する会社、と本人が言っています。

思い出してください。

この広告は、メルカリなどの規約変更や規制強化で国内物販はもう厳しい、というところから始まっていました。

メルカリ物販はもう厳しい、と煽る広告の実績欄に、メルカリ物販の支援会社としてのラジオ出演が貼られているわけです。

もちろん、事業の軸を変えること自体は自由です。

ただ、前の看板で得た信用を、それを否定する新しい看板の説得材料に使うのは、フェアな見せ方とは思えません。

つくしの物販スクールのLINEに登録するとどうなる？

つくしの物販スクールの無料動画を受け取るには、LINEの友だち追加が必要です。

広告には3ステップと書かれています。

STEP1でつくし公式LINEを友だち追加、STEP2でレクチャー動画を最後まで見る、STEP3で先行者利益GETという流れです。

私は実際に登録はしていませんが、ボタンがどこへ飛ぶのかは自分の手で確認しました。

広告の「今すぐ先行者利益を手に入れる」ボタンを押すと、外部のページに移動します。

そのページを開いて、私は少し驚きました。

このページのタイトルが「WBC」になっていました。

ワールドバイヤーズクラブの略と見られます。

ただ、WBCが何なのか、いくらかかるのかは、広告にも特定商取引法のページにも一切書かれていません。

読者に見せていない名前が、遷移先のページのタイトルにだけ残っていた形です。

ページの中身は、LINEの友だち追加を促すQRコードだけでした。

スマホで開いた場合は、そのままLINEの友だち追加画面に飛ぶようになっています。

つまり、入り口はメールではなくLINE一本です。

ここから先は登録した人にしか見えないので、私は入りませんでした。

広告のあちこちに「公開期間は残りわずか」と書かれています。

ただ、この広告の画像がアップロードされたのは2025年10月です。

私が確認した2026年7月の時点でも、同じ文言のまま生きていました。

9ヶ月以上「残りわずか」が続いている計算になります。

急かされても、慌てる必要はないということです。

つくしの物販スクールWBCの料金はいくら？

料金は、私がどれだけ調べても分かりませんでした。

これは「調べ足りなかった」という話ではありません。

公開されている場所のどこにも書かれていないということです。

念のため、特定商取引法のページの項目を1つずつ数えました。

載っているのは12項目でした。

販売業者名、販売責任者、所在地、電話番号、支払い方法、引き渡し時期、返金・返品などが並んでいます。

その12項目の中に、販売価格はありません。

支払い方法には「クレジットカード・銀行振込」と書いてあります。

分割払いの手数料の話まで書いてあります。

つまり有料の商品があること自体は、はっきりしています。

それなのに、肝心の値段だけが抜けているわけです。

特定商取引法の第11条は、通信販売の広告に販売価格を表示するよう定めています。

支払い方法も引き渡し時期も返金の条件も書いてあるのに、販売価格だけが無い状態が、この条文と釣り合っているかは疑問が残ります。

私のLINEにも「動画は無料と書いてあるけど、結局いくらかかるんですか」という相談が届きました。

その答えは、今の時点では誰にも分かりません。

登録して、動画を見て、案内を受けるところまで行かないと分からない作りだからです。

お金がかかること自体は、まったく悪いことではありません。

物販のツールを使うのも、教わるのも、正当な投資です。

私も学ぶためにお金を払ってきましたし、それで身についたこともあります。

問題は金額の高さではなく、払う金額を知らないまま入り口をくぐらされる順番のほうです。

値段を先に知っていれば、読者は自分のペースで考えられます。

値段を知らされないまま話を聞かされると、相手のペースで決めることになります。

同じような構造は、以前調べたShopee物販 最速成功セミナーにもありました。

無料の入り口で人を集めて、有料の中身は最後まで出さない形です。

値段が分からないまま迷っているなら、その状態のまま私に投げてしまってください。

「これ、いくらか分かりますか」でも構いませんし、副業の話でなくても大丈夫です。

つくしの物販スクール・せどりの口コミ・評判は？

実際に稼げたという第三者の声は、1件も見つかりませんでした。

口コミは気になりますよね。

広告の中には「喜びの声」がしっかり4人分あります。

42歳会社員の吉沢さんが月収100万円、31歳会社員の吉田さんが月収40万円という内容です。

さらに30代工場勤務の島袋さんが月収80万円、31歳主婦の森山さんが月収30万円と続きます。

島袋さんの欄には「年間38万円のボーナスまでGET！」ともあります。

ここまで具体的な数字が並んでいるのに、売上画面や入金画面といった証拠になるものは1枚もありません。

顔写真と苗字と金額だけです。

そして4人全員の下に、小さくこう書いてあります。

「※結果には個人差があり成果を保証するものではありません」

この注記があること自体を責めるつもりはありません。

むしろ書いてあるだけ良心的とも言えます。

ただ、読者が受け取るのは大きい字のほうです。

広告の外に目を移すと、状況はもっとはっきりします。

私はネット上を一通り探しましたが、つくしの物販スクールに実際に参加して稼げたという声は見つかりませんでした。

逆に、私のLINEには不安の声のほうが届いています。

Instagramの広告から動画を見たんですが、消費税が返ってくるって本当ですか。うまい話すぎて、逆に手が止まってしまって…。

LINE相談者さんより

無在庫なら損しないと書いてあったので安心していたんですが、家族に話したら「そんな商売あるわけない」と言われました。どっちが正しいんでしょうか。

LINE相談者さんより

※相談者さんには許可を得て掲載しています。

どちらも、広告を読んで違和感を持てた方です。

その感覚は、正しいと思います。

国民生活センターにも、副業のもうけ話をきっかけに高額な契約をしてしまったという相談は、毎年たくさん寄せられています。

消費者庁も、簡単に稼げると強調する広告には注意するよう繰り返し呼びかけています。

おかしいかもしれない、と思った時点で、その勘はだいたい当たっています。

つくしの物販スクールの運営元・合同会社Rebootと中澤弥依を調査

運営元は合同会社Rebootで、実在する法人でした。

運営元は気になるところですよね。

特定商取引法のページに書かれていた内容は、次の通りです。

項目	記載内容
販売業者名	合同会社Reboot
販売責任者	中澤弥依
所在地	東京都世田谷区奥沢5-41-2
電話番号	050-8895-4393
支払い方法	クレジットカード・銀行振込

電話番号の下には「お問い合わせはメールにてご連絡をお願いいたします」と添えられています。

番号は載せてあるけれど、実質はメールで、ということですね。

そこで、国税庁 法人番号公表サイトで自分で検索してみました。

「Reboot」で引くと58件出てきますが、その中に世田谷区奥沢5丁目41番2号の合同会社Rebootがありました。

法人番号は5011103014897で、特定商取引法に書かれた住所とぴったり一致します。

ついでに変更履歴も開いてみたら、こちらのほうが情報量がありました。

法人番号が指定されたのは令和6年9月6日、つまり2024年9月です。

会社ができてから、まだ2年経っていません。

さらに本店の所在地が、新宿区西新宿から豊島区南大塚へ、そして2025年12月に今の世田谷区奥沢へと移っています。

ここは事実だけ書いておきます。

会社が移転すること自体は普通のことですし、住所の種類で怪しいと決めつけるつもりはありません。

ただ、「先行者利益」「今始めれば」と急がせている運営そのものが、まだ新しいということは、頭に入れておいていいと思います。

もう1つ、調べていて分かったことがあります。

ラジオに出ていたときの肩書きは、株式会社Ever Daisyの代表取締役社長でした。

でも、この物販スクールを売っているのは合同会社Rebootです。

会社が違います。

そしてEver Daisyの特定商取引法のページを見ると、販売責任者はやはり中澤弥依さんでした。

同じ方が、2つの会社を持っているということですね。

これも、それ自体が悪いわけではありません。

ただ、ラジオで信用を得た会社と、実際にお金を受け取る会社が別だということは、知っておいて損はありません。

最後に、返金の条件です。

「原則として返金に応じません」と書かれています。

値段が分からないまま入って、払ってから合わなかったと気づいても、原則として戻ってこないということです。

その隣の欄には「本商品に示された表現や再現性には個人差があり、必ずしも利益や効果を保証したものではございません」ともあります。

年収1000万円を最短で狙えると謳いながら、保証はしない、返金もしない。

このバランスは、読者の側にかなり不利です。

つくしの物販スクールはおすすめできない｜まとめ

つくしの物販スクールを調べて分かったことを、整理しておきます。

• 販売価格がどこにも書かれていない
• 損をする可能性はゼロと言い切っている
• 消費税の還付を裏技と呼んでいる
• 稼げたという第三者の声がない

その一方で、運営する法人は実在し、ラジオ出演も表彰も本物でした。

だからこそ、私は「詐欺です」とは書きません。

そこまで言い切れる材料は、私の手元にはありませんでした。

でも、今の見せ方のまま登録するのは、おすすめしません。

理由はシンプルで、いくら払うのかを知らないまま判断させられる形になっているからです。

金額さえ先に分かれば、あとは自分で決められます。

払えるか、元が取れそうか、他と比べてどうか。

それを考える材料を渡さずに「公開期間は残りわずか」と急がせるのは、読者にとって不利な順番です。

ネットで副業を探していると、こういう「良さそうなんだけど、どこか引っかかる」ものに必ずぶつかります。

全部が詐欺でもないし、全部が安全でもない。

だから判断が難しいんですよね。

その判断、一人で抱えなくて大丈夫です。

生活に少し余裕が欲しい、ローンを減らしたい、将来の不安を軽くしたい。

皆さんのその想いに、私が全力で力になります。

私は今でこそ副業だけで生計を立てられていますが、ここまで来るのに何度も失敗してきました。

気になる副業があれば自分で登録して、確かめて、稼げなければまた次を調べて。

正直、人の何十倍も遠回りしたと思っています。

でも、その遠回りがあったから、広告のどこを見れば危ないのかが分かるようになりました。

今回の物販スクールも、値段が書いていないことに気づけたのは、同じ形で痛い目を見たことがあるからです。

LINEでは、私が検証して安全性と収益性を確認できた副業だけを共有しています。

「自分に合う副業が知りたい」「スマホだけでできるものがいい」など、一人ひとりの状況に合わせてお話ししています。

もう登録してしまった方も、まだ迷っている方も、どちらでも大丈夫です。

一言メッセージを送ってもらえれば、そこから一緒に考えられます。

なんでも大丈夫なので、気軽にどうぞ。

私に相談することが、副業で失敗しないための一番の近道です。

いつでも味方ですので、LINEでお待ちしています。